看護師は増えてる?減ってる?|看護師の人数の推移を調査!

お仕事

昨今看護師の人手不足が問題となっていますが、実際にはどれくらいの看護師が働いているのでしょうか。

また、今後どれくらいの人数の看護師が必要とされているのでしょうか。

今回は、人手不足と言われている看護師の現状を調査し、対策としてどういった施策が行われているのか調べてみました!

看護師の数は増えてる?それとも減ってる?

看護師の数は世界的に見ると多い方

2017年度末の段階で107万人だったのに対し、年々増加し2022年2月末時点で110万人に達しています。

過去5年間の看護師人数の推移

この人数は、OECD諸国(※)の中では比較的多い方となっています。

OECDが発表した2019年のデータによると、日本の看護師・助産師の数は人口10万人あたり85.1人であり、OECD平均(人口10万人あたり85人)よりわずかに多い水準となっています。

(※)OECD諸国とは、経済協力開発機構(Organization for Economic Cooperation and Development、略称:OECD)に加盟している国々のことを指します。OECDは、1961年に設立された経済協力・開発のための政策立案機関であり、先進国を中心に現在38か国が加盟しています。

看護師の需要はこれからも高くなる

日本の看護師の人数は、今後も高齢化社会の進展に伴い需要が高まるため、増加すると予想されています。例えば、厚生労働省が2019年に発表した「介護人材需給の未来像に関する調査報告書」によると、2025年までに必要な看護師数は約137万人とされ、そのうちの40%が確保できない可能性があるとされています。

増えてるのになぜ人手不足なの?

高齢化に伴う需要の増加

日本は世界でも有数の高齢化社会であり、65歳以上の高齢者が総人口の約30%を占めるとされています。高齢者の医療ニーズが増加しているため看護師の需要も増えており、需要に対して供給が追いつかなくなっています。

職場環境の問題

看護師の職場環境には、職場間の格差やハラスメントなどの問題があります。退職理由の調査結果によれば、1位は「職場環境の悪化・ストレスや過剰な業務負担」であることが多く報告されていることからも、この問題の大きさがわかります。

これらの問題が解決されない限り、看護師が定着しにくく、看護師不足が解消されないと考えられます。

地域格差

都市部に比べ、地方の医療機関においては看護師不足が深刻化しています。これは、都市部に比べ、地方の医療機関での労働環境が悪いため、看護師が集まりにくいことが原因の一つです。

  1. 東京都 – 123,503人
  2. 大阪府 – 67,610人
  3. 神奈川県 – 52,567人
  4. 北海道 – 45,810人
  5. 愛知県 – 44,480人

なんと、TOP5の都道府県だけで全体の約3割の看護師が働いていることになります。

この数字からも、都市部に看護師が集中する傾向がはっきり見えますね。

人手不足、どう解消する?

既に人手不足が謳われていますが、このまま手を打たないとこれからも問題は解消されないでしょう。

現状、この問題に対してどういった対策が行われているのか調べてみました。

新規看護師の確保

厚生労働省が2021年に発表した「看護人材の確保・育成・活用に関する改革推進方針」において、新規看護師の確保のために看護師の養成校の定員の増加や、看護師の給与の改善、働き方改革の推進、採用枠の増加などが提唱されています。

在職看護師の定着

在職看護師の定着のために、労働環境の改善や福利厚生の充実、賃金の改善などが行われています。また、育児休業制度の導入や、看護師のキャリアアップ支援なども行われています。

地域の医療機関の連携強化

地域の医療機関の連携強化は、看護師不足を解消するための地域の取り組みの一つです。地域医療機関が連携し、病院と連携して診療体制を整えることで、看護師の増員や配置の最適化が期待できます。

外国人看護師の活用

外国人看護師の活用のために、日本語教育の充実や、医療現場での通訳・翻訳サービスの提供などが行われています。

2021年4月時点で日本で働く外国人看護師の数は、12,366人程なので、現在は全体の割合としては少ないですが年々増加傾向にあるため、今後の看護師不足解消への貢献が期待できます。

テレビ会議等のICTを活用した医療提供体制の強化

2018年に「国民健康保険法等の一部を改正する法律」が施行され、遠隔医療が法的に認められるようになりました。その後、COVID-19パンデミックの影響で、遠隔医療の需要が急増し、テレビ会議システムや遠隔診療システムの導入が加速されました。

テレビ会議システムを用いた遠隔医療のメリットは、地方の医療機関が都市部の専門医に相談することができ、診断や治療の品質が向上するという利点があります。また、遠隔医療システムを用いることで、医師や看護師が患者の健康状態をモニタリングすることができ、早期発見や早期治療が可能となります。

まとめ

数字だけ見ると、看護師の数は年々増えているものの、需要に対して追いついていない状態です。

需要が増える=求人数が増えるということなので、数多くある求人の中から自分に1番いい条件のお仕事を見つけたいですよね。

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