看護師の求人はどの都市が一番多い?お給料の平均は?|理想の就職先を探そう

お仕事

看護師として働いている以上、お給料は気になりますよね。

「この激務と責任感に見合ったお給料がほしい」と思う看護師の方も多いのではないでしょうか。

実は、看護師の平均収入や求人数は都道府県によって異なります。

今のお給料に満足していない場合、お給料を上げる方法として転職は最も手っ取り早く、効率的だと言われています。

転職活動を始める前に、ほかの看護師の平均年収や地域別の収入を調べて、理想のお仕事を見つけましょう!

全体の求人倍率の推移

求人倍率は2倍強から近年は約1.3倍に変動

求人倍率は、求人数に対し求職者が何人いるかで算出することができます。

看護職といえば、引く手あまたであり、転職や就職に困らないイメージがありますよね。

ただ、近年の傾向を見てみると、求職者数が増えた影響で2020年までは2倍だった求人倍率が、2021年の段階では約1.3倍まで下がっています。

倍率が1を下回ると、求職者に対し求人数が足りていない状態のため、仕事探しが更に厳しくなります。

このように、求人倍率が下がれば下がるほど、就職が難しくなることを示しているので、働きたい仕事場にこだわりがあればあるほど転職への準備が必要になってきます。

求人数 求職者数 求人倍率
2017 159,891 67,614 2.36
2018 157,087 67,620 2.32
2019 158,602 67,710 2.34
2020 156,263 76,244 2.05
2021 176,334 132,938 1.33

参照:日本看護協会「令和2年度ナースセンター登録データに基づく看護職の 求職・求人・就職に関する分析

施設によって求人倍率は異なる

一概に求人倍率が下がっていると言っても、看護師の勤務先は様々。希望する就職先によっては倍率がもっと高いかも?

訪問看護、病院、介護老人福祉施設は倍率が高い

まさに人手不足が叫ばれている分野の就職先だと、高い求人倍率の傾向が見られます。

  • 訪問看護ステーション:3.22
  • 病院(20〜199床):1.80
  • 介護老人福祉施設:1.13

倍率が1を下回っている施設が多い

病院や福祉施設との大きな違いは、多くの看護師を応募することは無いため、求人枠が少ない傾向がある

  • 診療所(有床):0.47
  • 会社、事業所:0.39
  • 保育所、幼稚園:0.26
  • 検診センター、労働衛生機関:0.21

看護師の平均収入が一番高い都道府県は?

お給料は全国一律ではなく、地域によっても収入は変わってきます。数字を見てみると、意外な結果になりました。

看護師平均月収 都道府県:TOP 3

都道府県 平均年収
青森県 540.5万円
岐阜県 530.4万円
神奈川県 521.9万円

ちなみに、東京は4位の平均年収519.1万円でした。関西・関東の都市部が上位に上がるかと思っていたので、驚きです。

看護師平均月収 都道府県:WORST 3

都道府県 平均年収
高知県 440.7万円
熊本県 424.4万円
大分県 405.0万円

都道府県の平均の数値は、全ての年代の看護師の平均値となっているため、看護師の年代や勤務年数によっても収入は大きく異なります。詳しくは「看護師の給料ってどれくらい?|年代別のお給料の違いや世界で看護師のお給料が高い国を調査!」の記事でも紹介していますので、気になった方は併せて読んでみてくださいね。

参照:厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査

求人数が多い都道府県

求人数 都道府県:TOP 3

都道府県 求人数 求職者数 求人倍率
東京 15,510 11,400 1.36
愛知県 12,946 4,320 3.00
大阪 8,400 4,206 2.00

実は、愛知県の平均年収はTOP3には入らないもののTOP10に位置しており、平均年収は510.4万円。

転職に当たって、住む場所にこだわらないのであれば、求人倍率からも愛知県であれば理想の勤務先が見つかりやすいかもしれません。

求人数 都道府県:WORST 3

都道府県 求人数 求職者数 求人倍率
高知 704 325 2.17
島根 736 205 3.59
佐賀 859 509 1.69

求人数が多ければ多いほど、条件を絞り込んでも希望に沿った求人が見つかりやすくなります。しかし、少ない求人数であっても、例えば島の診療所や特殊な勤務先を希望する場合、自分にとって理想的な仕事が見つかることもあるので、求人サイトを覗いてみましょう。

参照:日本看護協会「令和2年度ナースセンター登録データに基づく看護職の 求職・求人・就職に関する分析

お給料は施設の設置主体によっても変わる!

設置主体によって平均給与額がなんと約4万6千円も変わる

施設や都道府県だけではなく、働く先がどの設置主体かでも平均給与額が異なります。下記の表は、勤続年数10年、31〜32歳、非管理職の場合の正看護師の月額給与比較表です。

設置主体 平均基本給:TOP 3

設置主体 平均基本給与額(円)
社会保険関係団体 280,736
日本赤十字社 275,624
私立学校法人 272,996

設置主体 平均基本給:WORST 3

設置主体 平均基本給与額(円)
医療法人 234,711
公益法人 244,838
医療生協 245,073

思っていたよりも、設置主体によって大幅に基本給与額が異なる印象です。

あくまで平均であり、全ての勤務先に当てはまるわけでは無いですが、一つの基準として持っていてもいいかもしれません。

参照:日本看護協会「令和2年度ナースセンター登録データに基づく看護職の 求職・求人・就職に関する分析

まとめ

住んでいる地域によって求人数や平均収入が異なることはなんとなく知っていても、こうして数字にまとめることで違いが明確になりますね。

また、施設の設置主体によって大きく基本給が異なるのは見逃せないポイントです。

看護師として、自分にとって大切にしている看護観を持ち続けながらも、自身も自分の労働に見合っていると感じられる収入が得られると嬉しいですよね。

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理想の勤務先を探したり、将来の勤務先のイメージを具体的にするためにぜひご活用くださいね。